結婚に必要な貯金額は？結婚式から子育て、介護まで主な費用を解説

結婚というと貯金という言葉が出るくらい、お金がかかるイメージがあります。人によっては結婚を目標として貯金をするという方もいます。しかし漠然と貯金が必要だということはわかっていても、実際どのくらい必要なのでしょうか。

ここでは一体どの程度貯金すると安心できるのか、その目安と結婚までの貯金額平均や結婚後に貯金をするコツまで幅広くご紹介します。これから結婚しようと思っている方は必読です。

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単身世帯ってどれくらい貯蓄しているの？

今独身の方はどのくらい貯蓄しているのでしょうか。いわゆる単身世帯という呼び方をしますが、男女によっても平均貯蓄額が違うと言われています。ここでは各単身世帯の貯蓄額についてご紹介します。

●単身世帯の平均貯金額

実は男女でも結婚に対する意識が異なるので、平均貯蓄額に対する考え方が違います。男性は結婚までに貯めたいと意識する額が100～300万、女性なら500～600万と言われています。

しかし実際は貯金の平均額が446万円であり、20代は101万円、30代は333万円というデータがあります（金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］」より）。

このデータを見て少し不思議になった方もいるでしょうが、20代～30代の平均なら200万円前後ですが、貯蓄額が多い人が含まれていれば平均値が上がります。あくまで目安ですが、女性が意識する金額には及んでいません。

●結婚式に必要な費用

結婚式を実際挙げるにはいくら費用がかかるのでしょうか。挙式、披露宴・披露パーティ総額の平均額は357.5万円です（ゼクシィ　結婚トレンド調査2018　調べ）。そのほかにも、指輪代や新婚旅行代などもかかります。

また実は結婚式がゴールではなく、そこから始まる新生活にもお金がかかります。結婚式をすることで頭が一杯になったとしてもその後の生活のほうが何倍もお金がかかることを忘れないようにしましょう。

●新生活準備に必要な費用

結婚式の後は新生活が待っています。実際に生活を整える費用はいくらくらい必要なのか、見てみましょう。

まず新生活準備にかかる費用の平均は72.3万円とされ、インテリアや家具の購入に40万円、家電製品の購入費用に37.4万円とされています。また新居を購入する場合の費用として、頭金には220.2万円、物件総額3934.9万円かかるとされています。（「新生活準備調査2016」リクルートブライダル総研調べ）賃貸の場合は、契約時の支払い金額は30～40万円かかるとされています。

これらを見てみると、結婚式が決してゴールではなく、そのあとも何かと物入りであることがわかります。もちろんこれは新生活をスタートさせる費用であり、それ以外にもハネムーン代、出産・育児・教育費用、親の介護費用など、人生のライフステージに沿ってお金がかかることを意識しておきましょう。

こうやって実際の数字を把握すると、結婚前の貯金がいかに大切かわかりますね。

結婚後にかかる主な費用

結婚後にかかる費用は、新生活のための費用だけではありません。例えばハネムーンや出産費用、教育費など多岐にわたります。

●結婚式直後にかかる費用の平均

実際に結婚式後にかかる費用としてよくあがるのが、ハネムーンでしょう。最近では自分達だけでなく、ご両親を伴った孝行旅行として展開しているプランもあります。一般的にはハネムーンの平均費用に61.2万円、お土産代として10.5万円、結婚報告ハガキに0.7万円程度かかるようです。また、1カ月あたりの生活費は22万円程度かかると言われています。（※ハネムーン・お土産代について：「ゼクシィ　結婚トレンド調査2018」調べ、結婚報告はがき・1ヶ月あたりの生活費について：「新生活準備調査2016」　リクルートブライダル総研調べ）

これは結婚して当初の費用です。実際ここからライフステージが変わると徐々にかかる費用も変わってきます。結婚がゴールでない理由が分かりますね。

●出産費用と子供の教育費の目安

結婚して数年経つと、出産費用や子供の教育費がかかるようになります。新しい家族が増えて、それなりにお金がかかるところが違うようになります。また平均出産費用として48.6万円かかります（厚生労働省「出産育児一時金の見直しについて」より）。地域によっては出産祝い金が出るところもありますので、それを上手に活用する方もいます。

また子供が成長すると必要になるのが教育費です。学費の平均額は、幼稚園が公立23.4万円、私立48.2万円、小学校が公立32.2万円、私立152.8万円、中学校が公立47.9万円、私立132.7万円、高校（全日制）が公立45.1万円、私立104万円となっています（文部科学省「平成28年度子供の学習費調査」より）。

実際に子供一人にかかる学費として一番高額になるのが大学入学時と言われています。その時のために学資保険を積み立てる方もいます。ちなみに、大学入学費用として国公立69.2万円、私立文系92.9万円、私立理系87万円、大学在学年間費用として国公立108.5万円、私立文系161.3万円、私立理系180.2万円かかります（日本政策金融公庫「教育費に関する調査結果」より）。

●親の介護にかかる費用の目安

子供もひと段落した後、今度は親の介護が待っている方もいます。介護費用の平均は毎月7万9000円かかるとされています（公益財団法人生命保険文化センター「平成27年度 生命保険に関する全国実態調査＜速報版＞」より）。もちろん介護保険を使って上手にやりくりすることもできますが、実際はそれでは足りず、やはり子供世帯や親の年金を使って介護費用にあてるというケースもあります。

また介護費用は、介護が必要な期間によっても総負担額が変わります。一般的には介護期間が増えると負担額も増える傾向になります。このように生まれてから老後を迎えるまで、その人生の段階ごとにお金がかかるということです。

お金に困らないように結婚前から貯金しよう

結婚後にどの程度お金がかかるのか、順を追ってみました。結果的には結婚前に貯金することが一番良い方法ですが、実際はそのように計画的にできる方ばかりとは限りません。そこで結婚後も貯金する方法をご紹介します。

●共働きできるうちに貯金する

結婚後しばらくは共稼ぎという方も多いでしょう。その場合、共稼ぎできている期間になるべく貯金をするという方法です。これなら二人の収入があるので、一人より無理せず貯金することが可能になります。今後、出産や子育てにも余裕を持って生活するためには、ある程度の貯金が必要になります。そのためにもなるべく共稼ぎできる期間に貯金をすることをお勧めします。

●収入源を複数持つ

収入を得る時、複数の収入源があると安心です。これは1つしかないと不安定になりますが、複数あると1つが不安定でもまかなうことができます。例えばこれは出産や育児、介護が必要になった時、パートナーのどちらかが働けなくなった場合に安心です。

収入源を複数持つには、本業以外でお金を得る方法を考えなければなりません。その場合は本業に負担がかからないように、少しずつ収入が得られる道を模索しておくことです。

結婚後にもかかるライフステージ別貯金を考えておく

これから結婚される方は結婚後のお金まで気が回らないかもしれません。実際、結婚前には結婚式にお金がかかると思っていた方も、結婚後の生活にお金がかかることを想定していないケースもあります。結婚はあくまでスタートであり、決してゴールではないということを忘れないようにしましょう。

そしてできれば結婚前からコツコツ貯金をする習慣を付けておきましょう。今現在貯金がないという状態でも、結婚後に色々と工夫することで貯金を貯めることも可能です。結婚後は共稼ぎ、そしてライフステージを見据えて保険商品や副業などを考えておくことよいでしょう。備えあれば憂いなし、カップルで相談して予定を立てておきましょう。

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