クリニック看護師の給料相場とは！手取り額や平均年収も詳しく解説

2025/11/18

クリニック看護師の給料は、病院勤務と比べて夜勤がない分、給与水準が低く感じられることもあります。「手取りが少ない」「年収が伸びにくい」と感じる背景には、診療科や施設の形態、地域差など、さまざまな要因が関係しています。

とはいえ、こんな疑問を感じていませんか？

クリニック勤務だと年収はどのくらい下がるのか？
病院との給料の差は夜勤以外にもあるの？
手取り額はどうやって計算される？
高収入を狙える診療科や地域はあるのか？
給料が安く感じたときの改善策は？

この記事では、クリニック看護師の給料や手取り額の相場、病院勤務との違い、診療科・地域別の給与差、社会保険や税金を踏まえた試算まで整理。さらに、収入が伸びないと感じる原因や働き方を見直すヒントについても解説します。

クリニック看護師の給料相場と病院勤務との違い

クリニックで働く看護師の給料は、夜勤がなく残業も少ないことから、病院勤務より収入が低くなる傾向があります。ただし、実際の年収や手取りは一律ではなく、施設の形態や勤務条件によって大きく異なります。まずは平均的な給与水準を把握し、クリニック勤務の収入構造を理解することが重要です。

病院勤務と比較した収入差の実態

病院勤務では、夜勤や交代制勤務によって各種手当が加算され、平均年収が480万円〜520万円に達する場合もあります。一方、クリニックでは夜勤手当が支給されず、基本給と数千円程度の手当のみで構成されることが多く、収入差が生じやすくなります。

病院勤務とクリニック勤務の収入・待遇の違い

勤務形態	平均年収	手当・制度
病院（夜勤あり）	480万〜520万円	夜勤手当、交代勤務手当、住宅手当、退職金制度あり
クリニック（日勤のみ）	360万〜430万円	夜勤手当なし、住宅手当なし、賞与は職場により異なる

病院では賞与制度や福利厚生、昇給制度が整っている職場が多く、長期的な収入差にもつながります。制度の有無が給与の実質価値を左右するため、表面的な年収だけでなく、待遇全体を含めて比較することが職場選びの重要な基準になります。

病院では賞与制度や退職金、扶養手当、住宅手当なども充実している場合が多く、収入面以外の待遇にも差が見られることが多いです。制度面の充実度が給与の実質価値を左右するため、額面以上に「割に合わない」と感じる原因にもなり得ます。これらを総合的に考慮することが、後悔しない職場選びの第一歩になります。

日勤中心と夜勤あり勤務で変わる収入水準

夜勤1回あたりの手当は8,000円〜12,000円が一般的で、月に4回の夜勤があれば、月収が3万円〜5万円増える計算になります。年間では最大で60万円以上の差になり、これが病院勤務の年収を押し上げる大きな要因となりやすいです。

加えて、夜勤回数や交代勤務の回数が評価や賞与額に反映される職場もあり、長期的な昇給のスピードにも関わります。一方で、日勤のみのクリニックではこうした加算要素がないため、給与が固定化されやすい構造です。

勤務時間帯の違いが収入差を生むことを理解し、自分の生活リズムや希望と照らし合わせた選択をすることが重要です。安定と収入のバランスを取るうえで、自分に合った働き方を見極める視点が求められます。

クリニック看護師の給料に影響する施設形態や地域の違い

クリニック看護師の年収は、一律に低いわけではありません。実際には設置母体や診療科の種類、地域の経済圏などによって給与水準に明確な差があります。ここでは、それぞれの違いが収入にどのような影響を与えるのかを具体的に見ていきましょう。

個人クリニックと医療法人クリニックの収入差

クリニックの設置主体によって、看護師の給与や働き方に明確な違いが生じます。個人クリニックは経営者の裁量が大きく、賞与や昇給が不安定な傾向があります。医療法人では人事制度や給与テーブルが整っており、待遇が制度化されているケースが多いです。

個人と法人の主な違い

個人は昇給・賞与が不定、法人は制度化されている
個人は雑務兼任が多く、法人は分業体制が明確
福利厚生・退職金制度は法人の方が整っている

例えば、個人クリニックでは明文化された評価制度が存在しないこともあり、昇給が「何年働いても変わらない」といった声も少なくありません。医療法人では定期的な昇給や評価面談が実施されるケースが一般的で、制度の有無によって同じ仕事内容でも将来的な収入差が広がりやすい構造になっています。

さらに、個人クリニックでは看護師が雑務を兼任することが多く、時間当たりの実質的な報酬が下がる一因になります。医療法人は業務が分業されており、仕事量と給与のバランスを取りやすい環境が整備されているため、安定した収入を重視する人には魅力的な選択肢です。

美容クリニックや透析など診療科別の給与水準

同じクリニックでも診療科によって年収水準には差があり、美容クリニックや透析クリニックでは比較的高年収が狙える傾向があります。美容クリニックでは施術単価が高く、自由診療による売上が安定しやすいため、インセンティブや物販売上歩合が導入されていることも少なくありません。

透析クリニックは医療保険の適用範囲内での継続通院が前提となるため、夜間対応や準夜勤などの変則勤務が必要になる場合があり、その分手当が支給される構造になっています。一方、内科・小児科・皮膚科などは比較的業務が安定している分、給与水準は相場通りに収まる傾向があります。診療科を変えるだけで年収に明確な違いが出るため、収入アップを狙うなら診療科の見直しも一つの手段です。

東京・大阪など都市部と地方の給与相場比較

クリニック看護師の給与水準は、地域ごとの物価や賃金相場、施設数の密度によっても左右されます。例えば東京都・神奈川県・大阪府などの都市部では、基本給が地方よりも1〜2万円高く設定されていることが一般的です。求人サイトの統計でも、都市圏は月収28万〜30万円、地方圏では25万〜27万円が主流となっています。

都市部と地方における看護師給与の比較

地域区分	月収の目安	特徴
都市部（東京・大阪・神奈川など）	28万〜30万円	求人数が多く競争率も高い。住宅手当の有無が重要
地方圏（東北・九州・四国など）	25万〜27万円	給与はやや低めだが、物価が安く実質の可処分所得に差が出にくい

一方で、都市部は物価や家賃も高く、住宅手当の支給がないクリニックでは実質的な手取りが伸びにくいという課題もあります。地方のクリニックは給与がやや低めでも、生活費が抑えられる分、可処分所得としては大差ない場合もあります。給与水準だけでなく、生活コストとのバランスを加味して判断することが重要です。

クリニック看護師の手取り額を左右する要素と試算例

同じ年収でも、実際に使えるお金である「手取り額」には大きな差が出ることも。社会保険料や所得税、扶養の有無や住宅手当などの支給条件によって、可処分所得は人によって異なります。ここでは、手取り額に影響する要素を整理し、代表的なケースでシミュレーションを行います。

社会保険料や税金で差が出る手取りの仕組み

看護師の給与からは、健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料、さらに所得税や住民税が差し引かれます。これらは合計で年収の20〜25％前後になることが多く、月収30万円でも手取りは23万〜24万円台になるケースが一般的です。特に社会保険料は年収だけでなく年齢・扶養人数・勤務先の保険組合によっても変動します。

また、住民税は前年度の所得に基づいて決まるため、転職直後は前職の収入により課税されることもあります。「年収が下がったのに手取りが少ない」と感じる原因の多くがこの構造です。手取りの実額を知るには、単純に額面を見るだけでなく、引かれる項目の内容と割合を理解しておく必要があります。

3パターン別の手取り試算

以下は、月収30万円（額面）を前提とした概算の手取り試算です。社会保険料・所得税・住民税を含む控除を想定し、扶養や住宅手当（課税）の有無による差を比較します。実際の金額は年齢・保険料率・自治体課税・標準報酬月額の区分で変動します。

看護師の手取り額シミュレーション（月収30万円のケース）

条件	控除内訳（目安）	想定手取り
独身・一人暮らし	社会保険：約45,000円所得税：約7,000円住民税：約12,000円	約23.6万円
扶養家族1人（配偶者）	社会保険：約44,000円所得税：約4,000円住民税：約11,000円	約24.1〜24.3万円
住宅手当あり（2万円・課税）	額面：32万円に増加社会保険：約48,000円所得税：約9,000円住民税：約13,000円	約25.0万円（独身比＋約1.4万円）

住宅手当は原則「課税」です（通勤手当など一部を除き非課税ではありません）。
住宅手当が毎月固定で支給されると、標準報酬月額が上がり社会保険料も増えるため、手取り増は満額にはなりません。
住民税は原則として前年度所得に基づくため、転職直後は体感差が出やすいです。

扶養の有無や手当の性質（課税/非課税）だけでも、毎月の可処分所得に約1〜2万円の差が生じます。求人票では見えにくい控除や手当の扱いを事前に確認し、実生活に近い収入感で比較しましょう。

賞与月数や退職金制度が将来収入に与える影響

手取りの差は月給だけでなく、賞与や退職金制度の有無によっても大きく変わります。例えば、賞与が「基本給の2か月分×年2回」の場合と「なし」の場合では、年収ベースで50万円以上の違いが生まれます。また、退職金制度がある職場では、勤続年数に応じて100万〜500万円以上の支給が期待でき、将来の生活設計にも直結しかねません。

しかし、クリニックでは賞与や退職金制度がない職場も多く、求人票に明記されていないこともあります。面接時に確認すべきポイントとして、賞与支給実績・退職金規定の有無を押さえておくことが大切です。一時的な手取りだけでなく、生涯収入を見据えて職場を比較する視点が求められます。

クリニック看護師の給料が安く感じる理由と対策方法

クリニックで働く看護師の中には、「思ったよりも給料が少ない」「病院より低く感じる」といった印象を持つ人が少なくありません。こうした不満は、単純な月給の差に限らず、賞与・手当・福利厚生などの総合的な待遇差によって生じることが多いです。さらに、業務の忙しさや責任の重さと収入のバランスが見合っていないと感じたときにも、「給料が安い」との印象を持ちやすくなります。ここでは、その背景を整理し、改善のために取れる選択肢を紹介します。

夜勤手当や賞与の少なさが与える影響

病院勤務の看護師は、夜勤をこなすことで1回あたり8,000〜12,000円の手当が加算され、月収にして3〜5万円、年間で60万円近くの収入増加につながることがあります。一方でクリニック勤務は基本的に日勤のみであり、この手当が得られません。加えて、病院では年2回の賞与が「基本給の2ヶ月分以上」支給されることが一般的ですが、クリニックでは賞与がない、もしくは寸志レベルであるケースも少なくありません。

月給が同じでも賞与の有無や夜勤手当の有無によって年収ベースでは大きな差が開き、結果的に「給料が安い」と感じる原因になっています。特に家庭を持っている看護師にとっては、収入の伸びしろのなさが生活に直結するため、将来を見据えた不安にもつながります。

福利厚生や退職金制度の有無による差

クリニックでは、住宅手当・家族手当・育休取得実績・退職金制度といった福利厚生が十分に整備されていない職場も多く、制度の有無によって将来の収入や生活保障に大きな差が出ます。例えば、住宅手当が月2万円あれば1年で24万円、10年で240万円の実質収入差が生まれます。退職金も、勤務年数や積立制度の有無によって、最終的に100万円〜500万円以上の開きが出ることがあるのです。

待遇差がもたらす長期的な収入格差

待遇項目	制度ありの職場	制度なしの職場
昇給	年1回、評価制度により昇給あり	昇給なし、経営判断次第
賞与	年2回、基本給2〜3ヶ月分	なし、または寸志のみ
住宅手当	月2万円程度支給される	支給なし
退職金制度	3年以上勤務で規定額支給	制度そのものが存在しない

こうした制度の有無は、単年の収入では見えない「生涯年収の差」に直結します。給与明細だけでなく、福利厚生の項目が整っているかを求人票や面接で必ず確認しましょう。

求人票で見極めたい給与条件と注意点

「月給◯万円〜」とだけ記載された求人票は、手当や残業代の含まれ方が不明確であることが多く注意が必要です。例えば、固定残業代込みとされている場合、20時間分の残業が給与に含まれているケースもあり、定時で帰っても残業しても給与が変わらないという矛盾が生じることもあります。賞与や昇給についても、「業績による」「支給実績あり」などの曖昧な表現が使われている場合、詳細を確認しなければなりません。

求人票で確認すべき項目