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30歳代の貯金の平均額ってどれくらい？定年までにいくら必要？

最終更新日　2023/05/12

節約・時短術

30歳代になると、20歳代とは違い、人によっては様々なライフステージを迎える方がいます。例えば結婚や出産、住宅購入といったビックイベントを予定しているかもしれません。そしてそれらを達成するにはお金のこともしっかり考えておく必要があるでしょう。

人生の岐路に立つ方もいて、何かと出費が増えるのも30歳代の特徴なのかもしれません。そこで30歳代は一体いくら貯金をしておけば良いのかを把握するためにも、一緒に30歳代の貯金について考えていきましょう。

30歳代の貯金額の平均はどれくらい？

将来を考えてしっかり人生設計したいのが30歳代という年代でしょう。周囲の同じ年代の人が一体いくら貯金をしているのか気になるのもこの頃ではないでしょうか。そこで具体的な30歳代の平均貯蓄額を調べてみました。

30歳代の平均貯金額
30歳代の平均貯蓄額は「470万円」とされていて、これには預貯金や保険・その他の金融商品を含んだ金融資産を含んでいます。このときよく平均値というものを使いますが、これは例えば全ての金融資産を足し、その金融資産の数で割った数字をいいます。ざっくりとした傾向を知るには、この平均値を使うことが多いようです。

一方で中央値という数字もあります。これはデータを小さい順に並べ、丁度真ん中にくる値のことを指します。すると30歳代の中央値は「200万円」であるとされています。（金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］平成29年調査結果」より）。

ここからわかることは、中央値が平均値の半分以下なので、実際に保持している金融資産の実態を知るには中央値が現実に近いのではないかと推察することができます。つまり、中央値は実態に近いなら、貯蓄額合計の中で最も多いのが500~700万円というゾーンが中央値ということになります。そうなると30歳代の方は貯金をしっかりしている人が多いのではないかという仮説が成り立ちます。その逆に、3人に1人は貯金無しという結果もあります。

手取り収入に対する貯金額の割合
次に実際に手取り収入に対してどのくらい貯金をしているのかを見ていきましょう。30歳代の方は平均で手取り収入の12％を貯金に回していることが多いようです。そして年収別では300万円未満なら平均5％、300~500万円未満なら平均7%、500~750万円なら平均11％貯金しているというデータがあります。加えて30歳代の方はボーナスの平均27％を貯金に回しているということもわかりました（金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］平成29年調査結果」より）。

30歳代の方はしっかりと将来を見据えて、毎月貯金をしていることがよくわかる結果となりました。

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30歳代が貯金をするのはなぜ？

30歳代が貯金を始める理由として考えられるのが、ライフイベントが多く発生するということを冒頭でお伝えしましたが、実際の具体的な例をご紹介しましょう。

30歳代が貯金をする主な理由は？
わかりやすい例としては、結婚式や新生活のための資金、マイホーム購入資金、子どもの将来のための資金（または学資）、転職・独立のための資金、老後のためといった目的です。30歳代は20歳代と比較しても、人生を共にするパートナーができたり、家族が増えたり、人によっては家族の介護が必要になるかもしれません。そのために貯金の必要性を20歳代以上に考える時期に差し掛かると考えてよいでしょう。

定年退職までに必要な貯金額はどれくらい？
少し早いと思うかもしれませんが、定年退職までに一体いくらの貯金が必要になるかを考えてみましょう。定年後は1ヶ月の支出平均は23.7万円とされ、年間にすると300万円弱のお金が必要になります。しかし実際に可処分所得の1ヶ月平均は17.6万円なので６万円程度足りなくなります。つまり年間なら72万円も赤字になる計算となり、60歳～65歳の間に定年を迎えた場合、さらに80歳までに年金以外のお金を計算すると「1,000～1,500万円」が必要になることがわかりました。

定年退職までにかかる費用はいくら？
次に定年退職までに迎える人生のイベントごとに、どの程度のお金がかかるのかを計算してみましょう。具体的にはまず結婚式を考えてみると、挙式、披露宴・披露パーティ総額は平均で357.5万円となっています（ゼクシィ　結婚トレンド調査2018　調べ）。そのほかにも、婚約指輪やハネムーンなど、結婚に際してはいろいろな費用がかかります。

また子どもの教育費も想像以上にかかることがわかりました。例えば幼稚園（総額）は公立23.4万円、私立48.2万円、小学校（総額）は公立32.2万円、私立152.8万円、中学校（総額）は公立47.9万円、私立132.7万円、高校（全日制・総額）は公立45.1万円、私立104万円もかかります（文部科学省「平成28年度子どもの学習費調査」より）。これに加えて大学入学費用は国公立69.2万円、私立文系92.9万円、私立理系87万円となり、大学年間在学費用は国公立108.5万円、私立文系161.3万円、私立理系180.2万円かかるようになります。（日本政策金融公庫「教育費に関する調査結果」より）

そしてこれだけでなく、住宅を購入することを考えた場合は、生涯ローンを返済する必要が出てきます。例えば住宅ローンの年間返済額の平均は、注文住宅が130.5万円、分譲戸建て住宅が119.2万円、分譲マンションが123.1万円、中古戸建住宅なら110万円、中古マンションは96.4万円となっています（国土交通省「平成29年度住宅市場動向調査～調査結果の概要～」より）。

このような結果からわかることは、貯金はできるだけ早めにスタートしておくことや、まだ家族が増えていない共稼ぎ時代に計画的に行っておくことが将来の備えになるということです。そして定年までに必要な費用に加えて、年金で賄えない分として1,000～1,500万円は確実に貯金しておいたほうがよいということです。

30歳代から貯金を始めるためのコツ

30歳代からは人生におけるビックイベントが多いので、支出も多くなるということを心掛けておく必要があります。ただし焦って貯金をしたからといって急に増やすことはできないので、30歳代から貯金を始めるならどんなコツがあるのか、そのポイントをご紹介しましょう。

貯金を始める上でのポイント

・独身の場合
30歳代になっても独身でいる人は大勢います。しかし自分が主な稼ぎ手となっている場合（これはどの年代でも共通ですが）、収入が何らかの理由でなくなった場合、貯金がないとかなり困るはずです。何かしらの理由には、病気や事故ということもあるでしょう。そうなると当面の生活費は稼げないのだから、普段から貯金しておかないといざという時大変になるということです。当面必要なお金を算出するには、毎月の生活費の半年から1年分を想定しておきましょう。また20歳代の時に自己投資した額を30歳代では貯金するようにしてみましょう。

・既婚の場合
既に結婚されている場合は、家族のために貯金が必要になります。例えば子どもの教育費、住宅購入費などがそれに当たります。予定があるなら、早めに貯金の計画を立て、場合によっては銀行窓口で相談するのも良い方法です。生活する地域によっても、本当にかかる費用には差があるので、専門家の意見を聞くのも時には良いでしょう。

カシコく貯金を続けるためのコツは？
将来を考えて貯金が必要だと思っても、なかなかモチベーションを維持できないという方もいるかもしれません。ただし結婚を控えている、これから家族が増えるかもしれない場合は、なるべく早く貯金の計画を立てる必要があります。夫婦なら共稼ぎをして貯金を殖やすということも可能です。そして本業以外にコツコツと副業を伸ばすという方法もあります。例えば在宅ワークやアルバイトといった副収入も検討してみることをおすすめします。あくまで本業の邪魔をしないということが前提になりますが、副業の良いところは本業と違うので、得た収入はもしかしたら全て貯金に充てることもできるということです。もし計画的に増やしたいという方なら、一度検討してみても良いのではないでしょうか。

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